投資信託とETFについてまとめました

投資

今日は投資に興味がある方に一度は聞いたことはあると思います。

投資信託』と『ETF』について書いていこうと思います。

ぜひ皆さんと投資を始めるきっかけになれたら嬉しいです。

では、始めます

投資信託とは

投資信託(ファンド)とは、

投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用のプロであるファンドマネージャーが株式や債券などに投資・運用しその運用として生まれた利益を皆さんに還元するという金融商品です。

投資信託のメリット

  1. 少額から投資できる
  2. プロが運用してくれる
  3. 分散投資でリスクを軽減できる
  4. 個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる
  5. 高い透明性がある

❶ 少額から投資できる

投資信託は、100円から投資が可能です。

株式投資などは、購入に企業の株価に合わせてある程度まとまったお金を必要とします。

たとえば、サンプル株式会社の株は1株200円、売買単位は1,000株とします。

サンプル株式会社の株を購入するには、最低20万円必要となります。

❷ プロが運用してくれる

株式や債券などの投資に必要な知識や手法を、

個人で身につけるのはなかなか難しいと初めは思ってしまってなかなか手が出せないものです。

投資信託は、経済・金融などに関する知識を身につけた専門家が、投資家に代わって運用してくれます

❸ 分散投資でリスクを軽減できる

投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散させる『分散投資』。

個人の投資家が、自分だけで分散投資しようとすると、多くの資金が必要となりますが、

投資信託は小口のお金を集めてひとつの大きな資金として運用するので、

さまざまな資産に分散投資し、リスクを軽減することが可能になります。

❹ 個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる

国内外の株価指数、株式、不動産、債券など、組み込む資産は多種多様です。

また、個人投資家には困難な発展途上国の株式や債券などを投資対象とした商品が多くあります

❺ 高い透明性がある

原則として毎日、取引価格である基準価額が公表されており、

資産価値や値動きが分かりやすい金融商品です。

また、決算ごとに監査法人などによる監査を受けているため、透明性も高いといえるでしょう。

投資信託のデメリット

  1. コストがかかる
  2. 元本保証がない

❶ コストがかかる

運用のプロに任せて“投資”を行うため運用する人等に対して費用を払う必要が出てきます

費用には

販売買付手数料:投資信託を購入する際に必要な手数料

ファンドの管理費用(含む信託報酬):投資信託の運用にかかる費用

信託財産留保額:投資信託を信託期間の途中で換金する際の証券売却にかかるコスト

❷ 元本保証がない

銀行預金と比べると分かりやすいですが、銀行預金は預けた金額分は必ず引き出せます(元本保証がある)。


投資信託は、運用実績が上がらず購入時よりも値下がりした場合、購入額よりも売却額が下回る可能性があります(元本保証がない)。


ETFとは

ETFとは

Exchange Traded Fund の略で、日本語では「上場投資信託」といいます。

ETFは日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、NYダウ等の指数に連動するように運用されている投資信託の一種ですが、

証券会社に口座を開けば、株式同様手軽に売買できます。

ETFの仕組み

一般的にETFが連動を目指す指数は複数の銘柄で構成されているため、投資信託と同様にETFの投資対象も複数の銘柄になります。

よってETFは、1銘柄に投資するだけで分散投資が可能となります。

また、ETFは取引所に上場しているので、株式のようにリアルタイムで取引することができます。

このように、ETFは株式と投資信託それぞれの特徴を併せ持ったハイブリッドな金融商品になります。

ETFのメリット

  1. 簡単に分散投資できる
  2. 費用が安い
  3. いつでも売買できる

❶ 簡単に分散投資できる

例えば、S&P500と連動することを目標にしているETFは、その指数に採用されている銘柄等から選択・構成されています。

また、米国上場のETFは、基本的に1株から購入可能であるため、少額でETFを購入することができます。

初心者の方でも始めやすく、複数のETFを保有する場合にも適していると言えるでしょう。

❷ 費用が安い

一般的な投資信託と比較して、保有にかかるコストが抑えられているものがあります。

保有時に掛かるコストをETFでは「経費率」と呼びますが、0.1%を下回るものもあります。

経費率が低い背景には、投資信託と異なり、

①販売会社を介さない

②一般の投資家からの購入・解約時に、資産の売買を行う必要がない

③受益者に対する諸々の報告作業が少ないこと、が挙げられます。基本的に、純資産規模の大きいETFほど固定費比率(監査費用等)が下がるため、経費率は抑制しやすくなります。

❸ いつでも売買できる

ETFは上場しているため、株式市場で売買することができます。

投資信託の場合、株式市場が閉まった後で基準価額を計算しますので、価格は1日に1度しか付きません。

一方、ETFの場合は、取引時間中であれば、株式と同じように値動きを見ながら売買できます。

購入する際に値動きを確認できるので、特に相場が大きく動いている場合に活用したい特徴です。

ETFのデメリット

  1. 自動積立投資ができないことがある
  2. 分配金が自動的に再投資されない

❶自動積立投資ができないことがある

ETFは、基本的には市場価格をチェックしながら自身で売買を行うため、自動積立投資ができないことがあります。但し、一部の証券会社では毎月一定の金額で株式を買い続ける株式累積投資(るいとう)の対象銘柄となっている場合もあります。

❷分配金が自動的に再投資されない

ETFの分配金は、一般的な投資信託と異なり、組み入れ銘柄の配当金や利息は運用経費を差し引いて、決算時にすべて分配します。支払われた分配金は、自動で再投資する仕組みがないため、再投資する場合は手動で買い付けを行右手間が発生してしまいます。


以上、投資信託とETFについてまとめてみました。

ではまた、おすおす。

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